HOME > キャンパスライフ > キャンパスライフよくある質問Q&A これまでに学生の皆さんからよく寄せられる疑問・質問などのうち主なものをQ＆Aとしてまとめました。学生生活を送る上での参考にしてください。 授業関係 Q. 授業時間が始まっても先生が教室にきません。授業はどうなるのですか？ A. 先ず、休講通知や教室変更が掲示されていないか確認してください。また、前回の授業時に先生が休講を予告している場合がありますので、念のため学務課に確認してください。 Q. 昼間コースの授業科目を履修したいが、科目に制限はあるのか？ A. 先端科学技術課程（夜間主コース）の学生は、講義科目に限り、昼間コースの授業科目を履修できます。 なお卒業要件上での取り扱いについては制限がありますので、履修要項をご覧いただくか学務課に直接おたずね下さい。 Q. 他課程の授業科目を履修することができますか？ A. 講義科目に限り、特別な手続きなしに履修できます。ただし、実験・実習については、原則履修することができません。 なお、昼間コースの学生は、先端科学技術課程（夜間主コース）の全授業科目を履修することができません。 また、卒業要件上での取り扱いについては制限がありますので、履修要項をご覧いただくか学務課に直接おたずね下さい。 Q. 上位回生に配当されている授業科目を履修することができますか？ A. 履修要項の「下履修」欄に※印のある科目は履修できます。 学生生活関係 授業料免除等について Q. 授業料免除を受けたいのですが、免除される基準を教えてください。 A. 学業成績と家計(家族全員の所得状況や家族構成等)を総合的に審査しています。 学業成績については新入生(私費外国人留学生を除く)は、出身学校成績又は入試成績のいずれかの要件を満たす者を免除対象としています。 Q. 学業成績・家計共に条件を満たしていれば、必ず免除されますか？ A. 大学として年間の免除できる予算があり、困窮度の高い人から免除されます。免除になる条件を満たしていても該当者全員が必ず免除されるとは限りません。 Q. 前期に申請をして全額免除判定が出ました。授業料は1年間払わなくても良いですか？ A. いいえ。年間2回(前期と後期)それぞれに申請時期がありますので、後期分は後期に再度申請が必要です。 Q. 父母に借金があります。この場合、家計として収入は，マイナスになりますか？ A. マイナスにはなりません。借金の有無は考慮されません。 Q. 家族に単身赴任者や長期療養者がいて家計を圧迫しています。選考の際、これらの出費は、考慮してもらえますか。 A. 単身赴任者の住民票、家賃・光熱費の領収書(最近3ヶ月分)を6ヶ月以上の長期療養者は、医師の診断書、治療費の写し等を提出すれば、家計の収入額を減額するための控除の対象になります。 Q. 私費外国人留学生の場合、申請の際に特別な手続きが必要ですか？ A. 申請時には、私費外国人留学生用の申請書類等が必要です。また、指導教員の所見の提出や面接があります。学生サービス課の掲示板で日時を連絡しますので留意してください。 奨学金について Q. 奨学金を受けたいのですがどのような種類がありますか？ A. 募集人数の最も多いのは、日本学生支援機構の奨学金です。その他に民間育英団体や地方自治体の奨学金があります。 日本学生支援機構奨学金には、第一種(無利子)と第二種(有利子)の二種類の貸与のものがあります。 その他の奨学金には、給付されるものもあります。 募集については、学生サービス課掲示板に随時掲示してお知らせします。 Q. 日本学生支援機構の奨学金は、いつでも申し込むことが出来ますか？手続きは、どうすれば良いですか？ A. 高等学校在学中に申し込む予約採用と、入学されてから申し込む在学採用があります。予約採用は、高等学校在学中に採用を予約(内定)しますが、入学後、進学届を提出しなければ資格を失います。在学採用には、定期採用と、年度途中で家計が急変した場合の緊急（第一種）・応急（第二種）採用があります。定期採用の募集等は、4月入学者は4月初旬、10月入学者は10月初旬に学生サービス課掲示板の掲示により周知します。緊急・応急採用は、随時学生サービス課奨学支援係窓口にて相談に応じます。 Q. 高校(大学)で日本学生支援機構の奨学金を受けていました。大学(大学院)でも引き続き受けられますか？ A. 前の学校を卒業(退学)した時点で奨学金の貸与は終了します。新たに申請が必要ですが、その場合、前の奨学金の返還誓約書を提出していることが条件になります。 Q. 家計の額が日本学生支援機構の定めている条件内です。申し込みをすれば、必ず採用されますか？ A. 大学は日本学生支援機構からの大学宛通知のあった採用内示数に応じて採用候補者として推薦します。決定は機構が行いますので、家計の額が機構の定める条件内でも必ず採用されるとは限りません。 Q. 連帯保証人がいなければ、申し込みは出来ませんか？ A. 平成16年度から、人的保証に代えて月々一定の保証料を支払うことにより奨学金の貸与を受けることが出来る機関保証制度ができましたので、申し込みは可能です。保証料は貸与される毎月の奨学金から差し引かれます。 Q. 第一種と第二種の両方の奨学金を受けることは出来ますか？ A. 併用の申請はできますが、採用の基準が第一種のみの申し込みより厳しくなります。 Q. ○月に親が勤務していた会社が、倒産し失業しました。このままでは就学の継続が不可能です。春の募集まで待てないのですが・・・。 A. 緊急(第一種)・応急(第二種)採用という制度がありますので、事情を学生サービス課奨学支援窓口で説明の上申し込みをしてください。 Q. 春の定期募集に出願しましたが、不採用でした。二次募集などはありませんか？ A. 定期採用後、不定期ですが追加採用の通知がくることがあります。ただし、定期採用時に、成績や家計の要件を満たしていて不許可になった人の中から推薦します。二次募集のない年度もあります。 Q. 連帯保証人が死亡しました。何か手続きが必要ですか？ A. 連帯保証人の変更届が必要です。代わりの連帯保証人が選定できない場合は、機関保証制度に変更されると貸与の継続可能です。 日本学生支援機構のHPにもQ&Aが掲載されています。参照してください。 Q. 採用後、貸与額の変更はできますか？ A. 第一種学部生は、自宅生か自宅外生かにより貸与額に違いがあります。第一種大学院生は、貸与額は一律で変更できません。第二種は学部生、大学院生ともに機構の定める金額に変更できます。 授業料の納入関係 Q. 授業料はいつまでに支払えばいいですか？ A. 授業料の前期分は4月に、後期分は10月に、それぞれ年額の2分の1の額を納入してください。 Q. 口座振替（自動引落）の手続をした者ですが、登録した口座へはいつまでに入金しておけばいいですか？ A. 引落日の前日までに入金しておいてください。 　 ※ ※ 〈引落日〉 平成１５年度以前の入学者で、代行納付の口座振替をご利用の方・・・月末の銀行営業日から２営業日前。 平成１６年度以降の入学者で、集金代行の口座振替をご利用の方・・・２７日。ただし、２７日が休日の場合、翌営業日。 前期分授業料は４月、後期分授業料は１０月に引落を行います。万一、預金残高不足等の理由により口座から引落できなかた場合には、翌月に再度引落を行います。 Q. 振込用紙の入手方法は？ A. 前期分は4月上旬頃、後期分は10月上旬頃に学生本人へ郵送します。学務課に届けられている住所へ郵送しますので、住所変更があった場合には必ず学務課へ届けてください。 Q. 授業料の振込にATMは使用できますか？ A. どなたの授業料が振り込まれたかを特定できない場合がありますので、ATMでのお振込みはご遠慮ください。指定の振込用紙により銀行の本・支店窓口でお振込みください。

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