○京都工芸繊維大学工芸科学部履修規則
(平成18年4月3日制定)
改正
平成19年3月6日
平成19年12月12日
平成20年3月21日
平成20年10月1日
平成21年3月23日
平成22年3月23日
平成23年3月23日
平成24年3月22日
平成25年3月22日
平成26年4月1日
平成27年3月26日
平成28年3月24日
平成29年3月23日
平成29年8月3日
平成30年3月15日
平成31年3月11日
令和2年3月11日
令和3年3月24日
令和4年3月24日
令和5年3月23日
令和6年3月28日
令和7年3月24日
(趣旨)
第1条　この規則は、国立大学法人京都工芸繊維大学通則(昭和24年10月10日制定。以下「通則」という。)第13条の2の規定に基づき、工芸科学部学生の履修等について必要な事項を定める。
(教育課程)
第1条の2　教育課程は、別表第1に掲げる教育研究上の目的に基づき、工芸科学部長の申出を踏まえ、学長が定める。
(履修区分)
第2条　教育上必要がある場合は、各課程に履修コースを置くことがある。
2　履修コースの選考の方法については、別に定める。
(授業科目及び単位)
第3条　教育課程の授業科目は、全学共通科目及び専門教育科目に分ける。
2　前項の全学共通科目は、英語教育科目、基盤教養科目、実践教養科目及び高年次配当科目に分け、専門教育科目は、専門導入科目、専門基礎科目及び課程専門科目に分ける。
3　各授業科目は、必修科目、選択必修科目及び選択科目に分ける。
4　授業科目名及び単位数は、それぞれ別表第2、別表第3、別表第4、別表第5及び別表第6のとおりとする。
第4条　各授業科目の単位は、通則第15条に定める基準によって計算する。
(卒業認定の要件)
第5条　卒業の認定を受けるために修得すべき単位数は、別表第7のとおりとする。
(授業時間割)
第6条　授業時間割は、学年又は学期の開始日までに学生に公示する。
(受講登録)
第7条　学生は、定められた期間内に受講登録をするものとする。ただし、当該科目担当教員の承認を必要とすることがある。
2　履修しようとする授業科目は、授業時間割の上で同一時間に重複して受講登録することはできない。
3　前学期及び後学期にわたり開講される授業科目(以下「通年科目」という。)は、前学期に受講登録するものとする。
4　一の授業科目の単位を分割して修得することはできない。
5　受講登録後の変更は認めない。ただし、やむを得ない事情による場合には、所定の期間内に限り認めることがある。
6　通年科目を1つの学期に履修し、休学又は授業の都合によって次学期に継続して履修できない場合は、担当教員の承認を得て、次年度以降において履修することができる。
第8条　学生は、学期ごとに定める期間に限り、受講登録した授業科目のうち、次に掲げる授業科目を除き、履修の中止を申し出ることができる。
(1)　必修科目
(2)　演習(全学共通科目を除く。)、実験、実習又は実技により行う授業科目(講義との併用を含む。)
2　前学期に前項の規定により履修を中止した授業科目の単位数については、5単位を限度に履修科目として登録した単位数から除外することができる。
第9条　通則第13条の3の規定に基づき、学生が1年間に履修科目として受講登録することのできる単位数は、別表第8のとおりとする。ただし、集中科目、単位互換科目、教職関係科目、学芸員資格に関する科目、卒業要件外科目及び日本語科目等の単位は、これに含まないものとする。
第10条　前年度の成績において、別表第9に定める成績を修めた学生については、10単位を限度として、前条に定める登録上限単位数を超えて履修科目の登録を認めることがある。
2　課程長が、教育上特に必要と認めた場合は、10単位を限度として、前条に定める登録上限単位数を超えて履修科目の登録を認めることがある。
第11条　学生が既に履修し合格した授業科目(教職関係科目、学芸員資格に関する科目及び単位互換科目を除く)のうち再度履修する場合は、申請によりこれを認めることがある。
2　前項の規定により再度履修する授業科目(以下「再履修科目」という。)の成績は、再履修結果に基づく成績とし、再履修科目の受講登録が承認されると同時に再履修前の成績は失効する。
3　前項により卒業研究(地域創生Tech Programの学生にあっては卒業プロジェクト。以下同じ。)着手の認定に影響をおよぼす場合は、これを認めない。
4　再履修科目の履修中止は認めない。
(外国人留学生の履修の特例)
第12条　外国人留学生の履修に関しては、第3条に定めるもののほか京都工芸繊維大学外国人留学生の教育課程等の特例に関する規則(平成18年4月1日制定)の定めるところによる。
(単位の修得・成績評価)
第13条　1つの授業科目の修了を認めるには、試験を行い、合格した者には所定の単位を与える。
2　授業科目によっては、試験以外の方法によってその成績を評価することがある。
3　卒業研究は、その審査により成績を評価する。
第14条　授業科目の成績評価は、S、A＋、A、B＋、B、C＋、C、又はFをもって表し、S、A＋、A、B＋、B、C＋及びCを合格とし、Fを不合格とする。なお、履修中止をW、単位認定を行った授業科目を認定と表記する。
2　前項に規定する各評価に対応する評点、ポイント及び評価の基準は、次のとおりとする。
評価評点ポイント　評価の基準
S90点～100点4.0学習目標を十分に達成し、すべての面で特に優秀な成果をあげた。
A＋85点～89点3.5学習目標を十分に達成し、すべての面で優秀な成果をあげた。
A80点～84点3.0学習目標を十分に達成し、ほとんどの面で優秀な成果を、一部において良好な成果をあげた。
B＋75点～79点2.5学習目標を達成し、一部において優秀な成果を、ほとんどの面で良好な成果をあげた。
B70点～74点2.0学習目標を達成し、すべての面で良好な成果をあげた。
C＋65点～69点1.5学習目標を最低限達成し、一部において良好な成果をあげたが、ほとんどの面で合格となる最低限の成果にとどまった。
C60点～64点1.0学習目標を最低限達成し、すべての面で合格となる最低限の成果であった。
F60点未満0.0学習目標に達せず、ほとんどまたはすべての面で合格となる最低限の成果がなかった。
3　学生の学習意欲を高めるとともに、適切な修学指導に資するため、第1項の成績に当該学年のGPA(Grade Point Average)(当該学生が受講登録をした全ての授業科目(第8条の規定により履修を中止したものを除く。)に係る1単位あたりの成績の平均値をいう。以下同じ。)及び入学後の累積のGPAを併記するものとする。
4　GPAは、次に掲げる算式により算出するものとする。なお、算出の対象となる科目は、次の各号に掲げる科目を除く全授業科目とする。
(1)　単位互換科目
(2)　単位認定を行った科目
(3)　卒業要件外科目
GPA＝{(Sの修得単位数×4.0)＋(A＋の修得単位数×3.5)＋(Aの修得単位数×3.0)＋(B＋の修得単位数×2.5)＋(Bの修得単位数×2.0)＋(C＋の修得単位数×1.5)＋(Cの修得単位数×1.0)}÷総登録単位数(Fを含む。)
(福知山キャンパス開講科目履修要件)
第14条の2　地域創生Tech Programの学生が、3年次後学期以降に福知山キャンパスで開講される授業科目を履修しようとするときは、2年半以上在学(編入学者を除く。)し、後学期開始時点において、別表第10に定める単位を修得しているものとする。
(卒業研究履修要件)
第15条　卒業研究を履修しようとする者は、3年以上在学(編入学者を除く。)し、当該年度始めにおいて、別表第11に定める単位を修得しているものとする。
2　卒業研究は、在学第4年の後学期以後でなければ提出することができない。
3　卒業研究の単位は、他の所要の単位を修得した後でなければ与えない。
(学期試験)
第16条　学期試験(以下「試験」という。)は、当該授業科目の授業終了の学期末に行う。ただし、授業科目によっては、別に試験期日を定めることがある。
2　前項による試験の授業科目及び実施日時等は、原則として試験開始の2週間前に公示する。
第17条　試験期間中であっても、授業を行うことがある。
第18条　学生は、第7条による受講登録をした授業科目について受験することができる。ただし、当該科目担当教員の承認を必要とすることがある。
2　受講登録をした授業科目であっても、出席不良と認められる場合は、受験を許可しないことがある。
第19条　不合格となった授業科目について、単位を修得しようとするときは、あらためて履修するものとする。
(追試験)
第20条　試験当日、病気その他やむを得ない事由により受験できなかった者については、本人の願い出により追試験を行うことがある。
2　前項による追試験を希望する者は、所定の願書に医師の診断書その他これに代わる証明書を添え、欠席した試験の日を含めて3日以内（休日等を除く。）に学部長に願い出るものとする。
(再試験)
第21条　試験に不合格となった者に対する再試験は行わない。
(受験)
第22条　受験時には、学生証を監督者に提示するものとする。
2　受験者は、試験開始後30分を経過するまでは退室することができない。
3　試験開始後30分を経過した後の受験は認めない。
第23条　受験(レポート、論文等の課題を含む。)の際に不正行為を行ったと認められる者(授業科目担当教員の指示に反してレポート、論文等の課題を作成した者を含む。)は、その学期に受講登録をした全ての授業科目の成績を不合格(判定外)とする。
(教職関係科目)
第24条　教育職員免許法(昭和24年法律第147号)による免許状を受けようとする者のために、別表第12のとおり教職関係科目を置く。
(学芸員資格に関する科目)
第25条　博物館法(昭和26年法律第285号)による学芸員の資格を得ようとする者のために、別表第13のとおり学芸員資格に関する科目を置く。
(成績の公示)
第26条　各授業科目の評価は、当該学期の終わりに学生に通知する。
附　則
この規則は、平成18年4月3日から施行し、平成18年4月1日から適用する。
別表第2
　
　　
　　
英語教育科目
[別紙参照]
別表第3
　
　　
　　
基盤教養科目
[別紙参照]
別表第4
　
　　
　　
実践教養科目
[別紙参照]
別表第6
　
　　
　　
専門教育科目
[別紙参照]