2　本学に、学生の教育上の区分として、次の学域を置く。

3　工芸科学部に、次の課程を置く。

2　前項の学位プログラムについては、必要に応じて別に定める。

2　前項の規定にかかわらず、学長は、教育研究評議会の議を経て、前学期及び後学期の期間を変更することができる。

2　前項の規定にかかわらず、学長は、教育研究評議会の議を経て、春季休業、夏季休業及び冬季休業の期間を変更することができる。

3　臨時休業日は、そのたびに定める。

2　学長は、前項の入学手続を完了した者(入学料の免除又は徴収猶予の申請が受理された者を含む。)に入学を許可する。

2　前項の外国人留学生は、工芸科学部の学生定員の枠外とすることがある。

3　第1項による入学選考については、同項に規定する入学志願者の能力、意欲、適性等を判定して行う。

2　第9条及び第10条の規定により入学を許可された者の在学すべき年数については、学部長が定める。

2　前項の授業は、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室以外の場所で履修させることができる。

3　第1項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。

2　前項の規定は、第9条、第10条又は第10条の2の規定により入学を許可された者については、適用しない。

3　履修科目の登録の単位数の制限及びその取り扱いについては、別に定める。

2　前項の規定にかかわらず、卒業研究等については、これらに必要な学修を考慮して、単位数を定めることができる。

2　教育上有益と認められるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、工芸科学部における授業科目の履修とみなし、単位を与えることがある。

3　前項により与えることのできる単位数は、第1項により工芸科学部において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

2　教育上有益と認められるときは、工芸科学部の第1年次に新たに入学した者が、本学に入学前に行った前条第2項に定める学修を、工芸科学部における授業科目の履修とみなし、単位を与えることがある。

3　前2項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、本学において修得した単位以外のものについては、前条で修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

4　第1項及び第2項の場合において、第4条に定める修業年限を短縮することはできない。ただし、第38条に規定する科目等履修生として、本学において一定の単位を修得した者が工芸科学部に入学する場合において、当該単位の修得により工芸科学部の教育課程の一部を履修したと認められるときは、その単位数(学校教育法第90条の規定による大学入学資格を有した後、修得したものに限る。)及びその他の事項を勘案の上、相当期間を第4条に定める修業年限の2分の1を超えない範囲において通算することができる。

2　工芸科学部において当該所要資格を取得できる教員の普通免許状の種類及び教科は、次のとおりとする。

2　休学期間は、第4条に定める修業年限及び第4条の2に定める在学年限に算入しない。

2　前項により留学した期間は、第4条に定める修業年限に含めることができる。

3　第16条の2第1項の規定は、外国の大学又は短期大学へ留学する場合に準用する。

2　学位には次の区分に従い専攻分野を付記する。

3　学位に関し必要な規定は、規則で定める。

2　検定料の免除に関し必要な規定は、規則で定める。

2　入学料及び授業料の免除及び徴収猶予に関し必要な規定は、規則で定める。

2　懲戒は、訓告、停学又は退学とする。

3　前項の退学は、次の各号に該当する者に対して行う。

2　科目等履修生が履修し試験に合格した授業科目については、所定の単位を与える。

3　科目等履修生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　研究生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　特別聴講学生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　特別受入学生は、特定の課題研究のほか、当該事業に関連する授業科目を履修することがある。

3　特別受入学生が履修し試験に合格した授業科目については、所定の単位を与える。

4　特別受入学生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　国際交流学生は、特定の研究課題について研究指導を受け、又は授業科目を履修する。

3　国際交流学生が履修し試験に合格した授業科目については、所定の単位を与える。

4　国際交流学生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　大学院に関し必要な規定は、規則で定める。

2　寄宿舎に関し必要な規定は、規則で定める。

2　国際交流会館に関し必要な規定は、規則で定める。

2　公開講座に関し必要な規定は、規則で定める。

1　この通則は、昭和24年10月10日から施行し、昭和24年6月1日から適用する。

2　(削除)

この通則は、昭和26年4月1日から施行する。

この通則は、昭和27年5月15日から施行し、昭和27年4月1日から適用する。ただし、昭和26年度以前の入学者の授業料については、なお従前の例による。

1　この通則は、昭和28年12月10日から施行し、昭和28年4月1日から適用する。

2　授業料の額については、昭和27年度以降の入学者に適用し、昭和26年度以前の入学者については、なお従前の例による。

この通則は、昭和29年4月1日から施行する。

この通則は、昭和30年4月1日から施行する。

1　この通則は、昭和31年4月1日から施行する。

2　昭和30年度以前の入学者の授業料については、従前の例による。

この通則は、昭和32年4月1日から施行する。

この通則は、昭和36年1月1日から施行する。

この通則は、昭和36年4月1日から施行する。

この通則は、昭和37年10月1日から施行する。

この通則は、昭和38年1月1日から施行する。

この通則は、昭和38年4月1日から施行する。

この通則は、昭和38年4月25日から施行し、昭和38年4月1日から適用する。

この通則は、昭和38年12月12日から施行する。

この通則は、昭和40年4月1日から施行する。

1　この通則は、昭和41年4月5日から施行し、昭和41年4月1日から適用する。

2　入学検定料については、昭和42年度以降入学する者の選抜から適用する。

この通則は、昭和41年10月27日から施行する。

この通則は、昭和42年4月1日から施行する。

1　この通則は、昭和43年4月1日から施行する。

2　工芸学部機織工芸学科及び繊維学部製糸紡績学科は、この改正にかかわらず、昭和43年3月31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間存続するものとする。

この通則は、昭和43年8月1日から施行する。

1　この通則は、昭和45年4月1日から施行する。

2　工芸学部窯業工芸学科は、この改正にかかわらず、昭和45年3月31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間存続するものとする。

この通則は、昭和45年5月28日から施行し、昭和45年4月17日から適用する。

この通則は、昭和45年11月19日から施行する。

1　この通則は、昭和47年4月1日から施行する。

2　この通則の施行の際、現に在学する者に係る授業料の額は、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　この通則の施行の日以後において、転入学、編入学又は再入学した者に係る授業料の額は、改正後の通則第29条第1項の規定にかかわらず、当該者の属する年次の在学者に係る額と同額とする。

4　昭和47年度において入学した者から徴収する同年度に係る学部学生の授業料の額は、改正後の通則第29条第1項の規定にかかわらず、次の表に定める前期及び後期の額を合わせた額とし、当該前期又は後期の額を前期又は後期において徴収するものとする。

5　昭和47年度において入学した聴講生及び研究生(昭和47年4月1日前から引続き在学している者であって、聴講期間及び研究期間が延長された場合における当該延長期間の始期が昭和47年4月1日以後である者を含む。)に係る授業料の額は、昭和47年度に限り、前期(4月1日から9月30日までをいう。以下同じ。)又は後期(10月1日から翌年の3月31日までをいう。以下同じ。)の別に従い、それぞれ次のとおりとする。

6　聴講生及び研究生の授業料の額は、昭和47年4月1日前から引続き在学している者については、聴講期間及び研究期間(聴講期間及び研究期間が延長された場合で、当該延長期間の始期が昭和47年4月1日以後のものを除く。)が満了するまでの間は、なお従前の額とする。

7　昭和47年度において入学した者に改正後の通則第29条第2項、第30条第2項、第31条第2項、第32条及び第33条第4号を適用する場合においては、昭和47年度に限り、同条中「年額の12分の1」及び「月割計算」とあるのは、「当該前期又は後期において徴収する授業料の額の6分の1」とする。

8　昭和47年度における入学を許可される者に係る入学料の額は、改正後の通則第7条第1項、第39条第2項及び第42条第2項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

9　昭和47年度の入学、転入学、編入学又は再入学に係る検定料の額は、改正後の通則第6条第1項、第39条第1項及び第42条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この通則は、昭和48年4月11日から施行し、昭和48年4月1日から適用する。

この通則は、昭和48年5月30日から施行し、昭和48年4月12日から適用する。

この通則は、昭和49年4月1日から施行する。

1　この通則は、昭和50年4月1日から施行する。

2　繊維学部養蚕学科は、この改正にかかわらず、昭和50年3月31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間存続するものとする。

3　昭和50年度の入学、転入学、編入学又は再入学に係る検定料の額は、改正後の通則第6条第1項、第39条第1項及び第42条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この通則は、昭和50年5月26日から施行し、昭和50年4月1日から適用する。

1　この通則は、昭和51年4月1日から施行する。

2　改正後の通則(以下「新通則」という。)前文に掲げる学生定員表中、工芸学部の「工業化学科」、「住環境学科」及び「計」の項並びに繊維学部の「蚕糸生物学科」の項に係る総定員欄については、次の表の年度区分によりそれぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

3　繊維学部蚕糸生物学科については、この通則施行の日において現に繊維学部養蚕学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間、新通則第16条の3第2項に掲げる表中「蚕糸生物学科」とあるのを「蚕糸生物学科・養蚕学科」と読み替えるものとする。

4　昭和51年3月31日に在学する者に係る授業料の額は、新通則第29条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

5　この通則の施行の日以後において、転入学、編入学又は再入学をした者に係る授業料の額は、新通則第29条第1項の規定にかかわらず、当該者の属する年次の在学者に係る額と同額とする。

6　昭和51年度において入学した者から徴収する同年度に係る授業料の額は、新通則第29条第1項の規定にかかわらず、前期18,000円及び後期48,000円を合わせた額とし、前期又は後期の額をそれぞれの期において徴収するものとする。

7　昭和51年度において入学した者に新通則第29条第2項、第30条、第31条第2項、第32条及び第33条を適用する場合においては、昭和51年度に限り、各条中「年額の12分の1」又は「月割計算」とあるのは、「当該前期又は後期において徴収する授業料の額の6分の1」とする。

8　昭和51年度において入学した聴講生及び研究生に係る授業料の額は、昭和51年度に限り、前期(4月1日から9月30日までをいう。以下同じ。)又は後期(10月1日から翌年の3月31日までをいう。以下同じ。)の別に従い、それぞれ次のとおりとする。

1　この通則は、昭和52年4月1日から施行する。

2　工芸学部建築工芸学科は、この改正にかかわらず、昭和52年3月31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間存続するものとする。

3　改正後の通則前文に掲げる学生定員表中工芸学部の「建築学科」の項に係る総定員については、次の表の年度区分によりそれぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

4　工芸学部建築学科については、この通則施行の日において現に工芸学部建築工芸学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間、改正後の通則第16条の3第2項に掲げる表中「建築学科」とあるのは「建築学科・建築工芸学科」と読み替えるものとする。

この通則は、昭和54年4月1日から施行する。

この通則は、昭和54年9月27日から施行し、昭和54年度以降の入学者に適用する。

この通則は、昭和54年11月22日から施行する。

この通則は、昭和55年4月1日から施行する。

1　この通則は、昭和56年4月1日から施行する。

2　昭和56年度の聴講生及び研究生の入学に係る検定料の額は、改正後の第45条の5の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この通則は、昭和57年4月1日から施行する。

この通則は、昭和57年11月25日から施行する。

1　この通則は、昭和58年4月1日から施行する。

2　通則前文に掲げる学生定員表中繊維学部の項に係る総定員のうち、次の表に掲げる年度については、それぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

3　昭和58年3月31日に繊維学部の繊維工学科及び繊維化学科に在学する者については、通則前文並びに第16条の4第2項及び第27条の規定にかかわらず、なお従前の例によるものとする。

1　この通則は、昭和60年4月1日から施行する。

2　通則前文に掲げる学生定員表中繊維学部応用生物学科の項に係る総定員のうち、次の表に掲げる年度については、それぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

3　昭和59年3月31日に繊維学部蚕糸生物学科に在学する者については、通則前文並びに第16条の4第2項及び第27条の規定にかかわらず、なお従前の例によるものとする。

1　この通則は昭和61年4月1日から施行する。

2　通則前文に掲げる学生定員表中工芸学部(機械工学科を除く。)及び繊維学部の項に係る総定員のうち、次の表に掲げる年度については、それぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

この通則は、昭和62年2月26日から施行し、改正後の第30条第2項及び第35条第2項の規定は、昭和62年2月20日から適用する。

1　この通則は、昭和62年4月1日から施行する。

2　改正後の通則前文に掲げる学生定員表中工芸学部の意匠工芸学科及び計の項並びに繊維学部の項に係る総定員のうち、次の表に掲げる年度については、それぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

この通則は、昭和62年12月25日から施行する。

1　この通則は、昭和63年4月1日から施行する。

2　改正後の通則前文に掲げる学生定員表中工芸学部の無機材料工学科及び計の項に係る総定員のうち、次の表に掲げる年度については、それぞれ当該年度の総定員に読み替えるものとする。

1　この通則は、昭和63年10月1日から施行する。ただし、改正後の通則第10条の2の規定は、昭和66年4月1日から施行する。

2　この通則施行前の工芸学部機械工学科、建築学科、色染工芸学科、無機材料工学科、意匠工芸学科、生産機械工学科、電気工学科、工業化学科、電子工学科及び住環境学科並びに繊維学部応用生物学科及び高分子学科は、改正後の通則第1条の2の規定にかかわらず、昭和63年9月30日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなる日までの間、存続するものとし、教育課程及び履修方法は、なお従前の例によるものとする。

3　この通則施行後の工芸学部機械システム工学科、電子情報工学科、物質工学科及び造形工学科並びに繊維学部応用生物学科及び高分子学科は、昭和64年度から学生を入学させるものとする。

4　改正後の通則第1条の3に定める総定員は、同条の規定にかかわらず、昭和64年度から昭和66年度までは、次の表のとおりとする。

この通則は、平成元年2月16日から施行し、平成元年度入学生から適用する。

この通則は、平成元年4月27日から施行し、平成元年4月1日から適用する。

この通則は、平成2年6月8日から施行する。

この通則は、平成3年2月21日から施行する。

1　この通則は、平成3年11月21日から施行し、平成3年7月1日から適用する。

2　改正後の通則第4条の2の規定は、平成4年度入学生から適用する。

1　この通則は、平成4年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3に定める収容定員のうち、工芸学部の造形工学科昼間コース及び計昼間コース、繊維学部の高分子学科昼間コース及び計昼間コース並びに合計昼間コースに係る収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成4年度から平成6年度までは次の表のとおりとする。

この通則は、平成5年4月1日から施行する。

この通則は、平成5年6月10日から施行する。

この通則は、平成6年4月1日から施行する。

この通則は、平成6年7月14日から施行する。

この通則は、平成6年9月16日から施行する。

1　この通則は、平成8年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3に定める収容定員のうち、工芸学部の各学科昼間コース及び計昼間コース並びに合計昼間コースに係る収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成8年度から平成10年度までは次の表のとおりとする。

この通則は、平成8年6月20日から施行し、平成8年4月1日から適用する。

1　この通則は平成9年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3に定める収容定員のうち、工芸学部の各学科昼間コース及び計昼間コース、繊維学部の高分子学科昼間コース、及び計昼間コース並びに合計昼間コースに係る収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成9年度から平成11年度までは次の表のとおりとする。

1　この通則は、平成10年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3に定める収容定員のうち、工芸学部の各学科昼間コース、物質工学科夜間主コース、計昼間コース及び計夜間主コース、繊維学部の各学科昼間コース、高分子学科及びデザイン経営工学科夜間主コース、計昼間コース及び計夜間主コース並びに合計昼間コースに係る収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成10年度から平成12年度までは次の表のとおりとする。

この通則は、平成11年4月1日から施行する。ただし、第16条の3第4項の改正規定は、平成10年10月1日から適用する。

この通則は、平成11年4月1日から施行する。

この通則は、平成11年11月22日から施行し、平成11年4月1日から適用する。

この通則は、平成12年4月1日から施行する。

1　この通則は、平成12年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3に定める収容定員のうち、工芸学部の各学科昼間コース、物質工学科の夜間主コース、計昼間コース及び計夜間主コース、繊維学部の各学科昼間コース、高分子学科及びデザイン経営工学科の夜間主コース、計昼間コース及び夜間主コース並びに合計昼間コースに係る収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成12年度から平成14年度までは次の表のとおりとする。

この通則は、平成12年12月21日から施行し、平成13年度入学者から適用する。

この通則は、平成13年1月6日から施行する。

1　この通則は、平成13年4月1日から施行する。

2　改正後の通則第1条の3の定めにかかわらず、平成13年度から平成15年度までの収容定員については、次の表のとおりとする。

この通則は、平成15年1月23日から施行する。

この通則は、平成15年4月1日から施行する。

この通則は、平成15年10月23日から施行し、平成15年9月19日から適用する。

1　この通則は、平成16年4月9日から施行し、平成16年4月1日から適用する。

2　改正後の通則第1条の3の定めにかかわらず、平成16年度から平成18年度までの収容定員については、次の表のとおりとする。

この通則は、平成17年4月4日から施行する。

この通則は、平成17年10月1日から施行する。

この通則は、平成17年12月1日から施行する。

1　この通則は、平成18年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の通則による工芸学部及び繊維学部は、改正後の通則の規定にかかわらず、当該学部に学生が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生及び施行日以後に第9条から第10条の2までの規定に基づき工芸学部又は繊維学部に入学した学生の教育課程、履修方法等については、改正後の通則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会が定める

5　改正後の通則第1条の3に定める学生の収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成18年度から平成20年度までについては、次の表のとおりとする。

この通則は、平成18年6月15日から施行する。

この通則は、平成20年1月17日から施行し、平成19年12月26日から適用する。

この通則は、平成20年4月1日から施行する。

この通則は、平成20年4月17日から施行し、平成19年4月1日から適用する。

この通則は、平成21年1月8日から施行する。

この通則は、平成21年2月19日から施行する。

この通則は、平成21年4月1日から施行する。

この通則は、平成22年1月1日から施行する。

1　この通則は、平成22年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　施行日前から引き続き先端科学技術課程に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び施行日以後に第9条から第10条の2までの規定に基づき先端科学技術課程に入学した者(在学者の属する年次に入学した者に限る。)に係る教員の普通免許状の種類及び教科については、改正後の第16条の4第2項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この通則は、平成22年4月15日から施行する。

この通則は、平成22年12月16日から施行する。

この通則は、平成23年5月1日から施行する。

この通則は、平成24年1月1日から施行する。

この通則は、平成25年7月25日から施行する。

1　この通則は、平成26年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の通則による生体分子工学課程及び造形工学課程は、改正後の通則の規定にかかわらず、当該課程に学生が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生及び施行日以後に第9条から第10条の2までの規定に基づき生体分子工学課程又は造形工学課程に入学した学生の教育課程、履修方法等については、改正後の通則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　改正後の通則第1条の3に定める学生の収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成26年度から平成28年度までについては、次の表のとおりとする。

1　この通則は、平成27年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の通則による機械システム工学課程は、改正後の通則の規定にかかわらず、当該課程に学生が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生及び施行日以後に第9条から第10条の2までの規定に基づき機械システム工学課程に入学した学生の教育課程、履修方法等については、改正後の通則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　改正後の通則第1条の3に定める学生の収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成27年度から平成29年度までについては、次の表のとおりとする。

この通則は、平成27年7月1日から施行する。

1　この通則は、平成28年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。ただし、第1条の2の2の改正規定は、平成27年10月1日から施行する。

2　施行日前の通則による先端科学技術課程は、施行日以後の通則の規定にかかわらず、当該課程に学生が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生及び施行日以後に第9条から第10条の2までの規定に基づき先端科学技術課程に入学した学生の教育課程、履修方法等については、施行日以後の通則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　施行日以後の通則第1条の3に定める学生の3年次編入学定員については、同条の規定にかかわらず、平成28年度及び平成29年度については、次の表のとおりとする。

6　施行日以後の通則第1条の3に定める学生の収容定員については、同条の規定にかかわらず、平成28年度から平成30年度までについては、次の表のとおりとする。