2　本学に、学生の教育上の区分として、次の学域を置く。

2　博士前期課程は、修士課程として取り扱う。

3　博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。

4　博士後期課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。

2　博士後期課程の標準修業年限は、3年とする。

2　学年を分けて、次の2学期とする。

3　前項の規定にかかわらず、学長は、教育研究評議会の議を経て、春学期及び秋学期の期間を変更することができる。

4　休業日については、通則第3条の規定を準用する。

2　前項の規定にかかわらず、次の各号のいずれかに該当する者であって、研究科において、本学の定める単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者を博士前期課程に入学させることがある。

2　単位数計算の基準については、通則第15条の規定を準用する。

2　前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、博士前期課程の学生にあっては15単位を、博士後期課程の学生にあっては4単位を限度として、通算して15単位を超えない範囲で本学大学院において修得したものとみなすことがある。

3　前2項の規定は、外国の大学の大学院が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。

2　前項の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は、転入学の場合を除き、本学大学院において修得した単位以外のものについては、博士前期課程の学生にあっては15単位を、博士後期課程の学生にあっては4単位を限度として、通算して15単位を超えないものとする。

2　前項の規定により受ける研究指導の期間は、博士前期課程の学生にあっては1年を超えないものとする。

3　第1項の規定により受けた研究指導は、研究科において受けた研究指導の全部又は一部として認定することがある。

4　教育上有益と認めるときは、外国の大学との協定に基づき、本学の博士後期課程の学生に対し、当該外国の大学の大学院と共同で研究指導を行う教育プログラムを実施することがある。

2　第19条第1項の規定により博士前期課程に入学する前に修得した単位(学校教育法第102条第1項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る。)を当該課程において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により当該課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して、1年を超えない範囲で研究科が定める期間在学したものとみなすことができる。ただし、この場合においても、当該課程に少なくとも1年以上在学するものとする。

2　博士後期課程を修了した者には博士の学位を授与し、その学位に付記する専攻分野は、次のとおりとする。

3　前項に定めるもののほか、博士の学位は、博士後期課程を経ない者であっても、本学に博士の学位の授与を申請し、博士論文を提出してその審査に合格し、かつ、当該課程を修了した者と同等以上の学力があると確認された者にも授与する。

2　研究科において当該所要資格を取得できる教員の普通免許状の種類及び教科は、次のとおりとする。

2　入学料及び授業料の免除及び徴収猶予に関し必要な事項は、別に定める。

2　研究生について必要な事項は、別に定める。

2　科目等履修生が履修し、試験に合格した授業科目については所定の単位を与える。

3　科目等履修生について必要な事項は、別に定める。

2　特別聴講学生について必要な事項は、別に定める。

2　特別研究学生について必要な事項は、別に定める。

2　特別受入学生は、特定の課題研究のほか、当該事業に関連する授業科目を履修することがある。

3　特別受入学生が履修し試験に合格した授業科目については、所定の単位を与える。

4　特別受入学生に関し必要な規定は、規則で定める。

2　国際交流学生は、特定の研究課題について研究指導を受け、又は授業科目を履修する。

3　国際交流学生が履修し試験に合格した授業科目については、所定の単位を与える。

4　国際交流学生に関し必要な規定は、規則で定める。

1　この学則は、昭和63年10月1日から施行する。

2　この学則施行前の工芸学研究科及び繊維学研究科は、この学則による改正後の学則第3条の規定にかかわらず、昭和63年9月30日に当該研究科に在学する者が当該研究科に在学しなくなる日までの間、存続するものとし、教育課程及び履修方法は、なお従前の例による。

3　この学則施行後の工芸科学研究科の各専攻は、昭和64年度から学年を入学させるものとする。

4　第6条に定める学生の総定員は、同条の規定にかかわらず、昭和64年度から昭和65年度までは、次の表のとおりとする。

この学則は、平成元年3月23日から施行する。

この学則は、平成元年4月27日から施行し、平成元年4月1日から適用する。

この学則は、平成2年5月17日から施行し、平成2年4月1日から適用する。

この学則は、平成3年2月7日から施行する。

この学則は、平成3年11月21日から施行し、平成3年7月1日から適用する。

この学則は、平成4年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成5年4月1日から施行する。

2　第6条に定める学生の総定員は、同条の規定にかかわらず、平成5年度及び平成6年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成5年7月15日から施行する。

この学則は、平成5年9月16日から施行する。

この学則は、平成6年4月1日から施行する。

この学則は、平成6年7月14日から施行する。

この学則は、平成6年10月20日から施行する。

この学則は、平成7年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成8年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の総定員は、同条の規定にかかわらず、平成8年度及び平成9年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成9年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成10年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成10年度から平成13年度までは、次の表のとおりとする。

この学則は、平成11年4月1日から施行する。

この学則は、平成11年12月16日から施行する。

この学則は、平成12年4月1日から施行する。

この学則は、平成12年4月1日から施行する。

この学則は、平成12年6月22日から施行する。

この学則は、平成13年1月6日から施行する。

この学則は、平成13年4月1日から施行する。

この学則は、平成13年6月21日から施行する。

1　この学則は、平成14年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成14年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成15年1月23日から施行する。

1　この学則は、平成15年4月1日から施行する。

2　この学則の施行前に博士後期課程先端ファイブロ科学専攻に入学した者の修了の要件については、この学則の施行後も、なお従前の例による。

1　この規程は、平成16年4月9日から施行し、平成16年4月1日から適用する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成16年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成17年3月17日から施行する。

この学則は、平成17年12月1日から施行する。

1　この学則は、平成18年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の学則による博士前期課程の電子情報工学専攻及び高分子学専攻並びに博士後期課程の機能科学専攻、材料科学専攻及び情報・生産科学専攻は、改正後の学則の規定にかかわらず、当該専攻に学生が在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生の教育課程、履修方法等については、改正後の学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会が定める。

5　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成18年度及び平成19年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成18年6月15日から施行する。

この学則は、平成20年1月17日から施行し、平成19年12月26日から適用する。

この学則は、平成20年3月14日から施行する。

この学則は、平成21年1月8日から施行する。

この学則は、平成21年2月19日から施行する。

1　この学則は、平成22年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成22年度については、次の表のとおりとする。

1　この学則は、平成23年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成23度及び平成24年度については、次の表のとおりとする。

1　この学則は、平成24年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成24年度及び平成25年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成25年7月25日から施行する。

1　この学則は、平成26年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の学則による博士前期課程の造形工学専攻、デザイン科学専攻及び建築設計学専攻並びに博士後期課程の造形科学専攻は、改正後の学則の規定にかかわらず、当該専攻に学生が在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生の教育課程、履修方法等については、改正後の学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成26年度及び平成27年度については、次の表のとおりとする。

1　この学則は、平成27年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の学則による博士前期課程の生体分子工学専攻、高分子機能工学専攻、物質工学専攻及び機械システム工学専攻並びに博士後期課程の生命物質科学専攻は、改正後の学則の規定にかかわらず、当該専攻に学生が在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生の教育課程、履修方法等については、改正後の学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成27年度及び平成28年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、平成27年7月1日から施行する。

この学則は、平成28年4月1日から施行する。

この学則は、平成28年5月1日から施行する。

1　この学則は、平成29年4月1日から施行する。

2　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成29年度については、次の表のとおりとする。

1　この学則は、平成30年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　改正前の学則による、生命物質科学域及び造形科学域並びに博士前期課程の応用生物学専攻、材料創製化学専攻、材料制御化学専攻、物質合成化学専攻、機能物質化学専攻、デザイン経営工学専攻、デザイン学専攻、建築学専攻及び京都工芸繊維大学・チェンマイ大学国際連携建築学専攻並びに博士後期課程のバイオテクノロジー専攻、物質・材料化学専攻、デザイン学専攻及び建築学専攻は、改正後の学則の規定にかかわらず、当該学域及び当該専攻に学生が在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

3　施行日前から引き続き在学する学生の教育課程、履修方法等については、改正後の学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。

4　前2項の規定に係る経過的措置その他の必要な事項は、教授会の議を経て、学長が定める。

5　改正後の第6条に定める学生の収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成30年度及び平成31年度については、次の表のとおりとする。

この学則は、令和2年10月22日から施行する。

この学則は、令和4年4月1日から施行する。

この学則は、令和5年4月1日から施行する。

1　この学則は、令和7年4月1日(以下「施行日」という。)から施行する。

2　施行日前から引き続き在学する学生の博士後期課程修了の要件については、改正後の学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。